不登校でも学校以外で学べる｜教育支援センター・塾など13の選択肢

「学校には行けないけれど、勉強できる場所はある？」

「適応指導教室、フリースクール、塾……何が違うのだろう」

不登校中の学び方を探していると、さまざまな名前が出てきます。しかし、安心して過ごせる居場所なのか、教科を教えてもらえる場所なのか、違いが分かりにくいこともあります。

学校以外で学ぶ方法は、一つではありません。自治体の教育支援センター、民間のフリースクール、学習塾、家庭教師、自宅で使える教材など、目的や本人の状態に合わせた選択肢があります。

また、学びは教科の勉強だけではありません。人と話すこと、料理やものづくりに取り組むこと、好きなことを調べることも、経験や知識を広げる機会になります。

この記事では、主に不登校の小中学生と保護者に向けて、学校以外で学ぶ13の選択肢と、利用前に確認したいことを詳しく紹介します。

学びの場を探す前に｜休むことと学ぶことを急いで切り替えなくていい

学校へ行けていない期間が長くなると、「早く勉強できる場所を見つけなければ」と焦ることがあるかもしれません。

ただ、本人が疲れ切っているときには、新しい場所へ通うことや、人から教わることも負担になります。

文部科学省も、不登校への支援について、登校することだけを目標にせず、本人が進路を主体的に考え、社会的に自立していくことを目指す必要があるとしています。また、不登校の時期が休養や自分を見つめ直す時間になる場合にも触れています。

今すぐどこかに通い始めることが、すべての子どもにとって必要なわけではありません。

本人がまだ動き出せないときは、保護者だけで情報を集めたり、相談窓口につながったりしておく方法もあります。

「どの施設が一番よいか」を決める前に、今求めているものが、休養・安心できる居場所・人との交流・教科の学び直しのどれに近いかを考えてみましょう。

学校以外で学ぶ13の選択肢｜まずは目的から見てみよう

以下は、相談先を探すための目安です。同じ種類の施設でも、活動内容や支援体制は異なります。

これらは、必ず一つに絞る必要はありません。例えば「週1回は教育支援センター、自宅では教材を使い、分からないところを個別指導で聞く」といった組み合わせも考えられます。

① 教育支援センター（適応指導教室）｜自治体の相談・学習支援を受ける

教育支援センターは、教育委員会などが設ける、不登校の子どもの相談・支援の場です。「適応指導教室」という名称を使っている地域もあります。

一般的には、在籍校を変えずに利用します。校内の別室とは異なり、学校の外に設置されている施設です。

何ができる？

学習支援、個別相談、小集団での活動、創作や運動、体験活動などを行います。学校のワークを持参して自習する施設もあれば、職員に質問できる施設もあります。

ただし、塾のように決まった時間に教科別授業を受けられるとは限りません。学習支援の頻度や担当者の体制を確認しましょう。

費用と利用までの流れ

利用料を無料としている自治体がありますが、教材費・活動費・交通費などの負担は別に確認してください。対象となる住所・学校・学年も自治体によって異なります。

1. 在籍校、教育委員会、教育相談窓口などに連絡する
2. 活動内容・対象者・開室時間・空き状況を聞く
3. 見学や面談、必要に応じて体験利用をする
4. 通う頻度と、学校との連絡方法を相談する

保護者だけの相談や見学が可能か、短時間・少ない日数から利用できるかも聞いてみましょう。

探すときは「自治体名 教育支援センター」「自治体名 適応指導教室」で検索すると見つけやすくなります。

② フリースクール｜活動方針の合う民間の学び場を選ぶ

フリースクールは、学校以外で子どもが過ごしたり、学んだりできる民間の施設です。NPO法人や一般社団法人、企業、個人など、運営主体はさまざまです。

「フリースクール」という名前だけで、授業内容や一日の過ごし方が決まっているわけではありません。

教科学習を重視する施設も、自由な活動を中心にする施設もある

教科を学ぶ時間がある施設、本人の希望に応じて勉強する施設、遊び・創作・外出・対話などを中心にする施設があります。

「毎日授業を受けたい」と考える子どもと、「まず安心して人と過ごしたい」と考える子どもでは、合う施設が違う可能性があります。

見学時には、施設の説明だけでなく、普段の時間割や活動例を見せてもらうとイメージしやすくなります。

費用・在籍校との連携を確認する

入会金、月会費、教材費、行事費、食費などを確認しましょう。「フリー」という名前でも、無料という意味ではありません。

自治体によっては利用料の助成制度があります。ただし、対象施設・対象世帯・申請期限などの条件があるため、利用前に自治体へ確認してください。

また、多くのフリースクールは、学校教育法上の小中学校そのものではありません。施設名だけで判断せず、在籍校をどうするか、活動記録を学校へ共有できるかを確認することが大切です。

③ 地域の居場所・子ども食堂・児童館｜人と過ごすところから始める

地域のNPOや子ども食堂、公民館、児童館などにも、子どもが学校以外の人と関われる活動があります。

遊ぶ、食事をする、宿題に取り組む、地域の人と話すなど、教室とは違う形で経験を広げられる場合があります。

勉強をする場所に通うのは難しくても、好きな活動がある場所なら参加してみたいと感じる子どももいるでしょう。

ただし、すべての施設が不登校の支援や個別の学習指導を行っているわけではありません。子ども食堂も、食事の提供が中心の場所と、学習支援を併設する場所があります。

利用できる年齢、開催日時、予約の要否、費用、スタッフの体制を確認してください。平日の昼間に利用できるかも、施設によって異なります。

自治体の子育て支援窓口や社会福祉協議会に、「不登校の子どもも利用できる居場所や学習支援を探している」と相談すると、地域の情報につながる場合があります。

④ オンラインフリースクール・オンラインの居場所｜自宅から交流する

外出が難しい場合には、画面越しにスタッフやほかの子どもと関われる、オンラインの居場所も選択肢になります。

個別相談、少人数での交流、探究活動、ゲームを使った活動、教科学習など、内容は運営団体によって異なります。

通うための移動がなく、自分の部屋などから参加できる点は利点です。一方で、画面越しであっても、人と話すことや集団に入ることが負担になる場合はあります。

申し込み前には、次の点を確認しましょう。

• カメラやマイクをオフにした参加が可能か
• 見学だけ、短時間だけの参加ができるか
• 教科学習があるか、交流が中心か
• 個人情報の扱いや、参加者間のトラブルにどう対応するか
• 必要な端末・通信環境と、月額以外の費用

オンライン個別指導は「教科を教わること」、オンラインの居場所は「安心して過ごすことや交流」が中心の場合があります。名称よりも、実際の活動内容を見て選びましょう。

⑤ 学習塾・個別指導塾｜教科の学び直しや受験対策を進める

「勉強を教えてもらいたい」「高校進学に向けて準備したい」という希望がある場合は、学習塾も候補です。

学校へ通えているかどうかと、塾を利用できるかどうかは別です。ただし、受け入れ方針や対応できる内容は塾によって異なります。

集団塾・個別指導塾・不登校に対応する塾の違い

集団塾は、決まった時間に複数の生徒で授業を受けます。同じ目標を持つ生徒と学ぶことが励みになる場合もありますが、授業の進度が現在の理解度に合うか確認が必要です。

個別指導塾では、学習内容や進度を相談しやすい傾向があります。ただし、「個別指導＝完全な1対1」とは限りません。講師1人が生徒2～3人を担当する形式や、教材学習を講師が巡回して支える形式もあります。

不登校に対応している塾では、昼間の受講や前の学年からの学び直し、進路相談などに対応する場合があります。ただし、「不登校対応」という表記だけで支援内容まで同じとは考えず、具体的な対応を聞きましょう。

入塾前に確認したいこと

• 学校の授業を受けていないことを前提に教えてもらえるか
• 前の学年や、つまずいた単元まで戻れるか
• 講師1人に対して生徒は何人か
• 昼間・短時間など、本人に合う時間で通えるか
• 担当講師の固定や変更を相談できるか
• 休んだ場合の振替・費用の扱いはどうなるか

費用は月謝だけでなく、入会金・教材費・管理費・模試代・季節講習なども含めて比較します。無料相談や体験授業があれば、本人が質問しやすいか、説明のペースが合うかを確認しましょう。

⑥ オンライン個別指導｜外出せずに教科を教わる

オンライン個別指導は、パソコンやタブレットなどを使い、講師からリアルタイムで教わる方法です。

通塾の移動や教室への入室が負担になる子どもでも、自宅から受講できる場合があります。前の学年からの学び直し、学校の課題、受験対策など、対応範囲はサービスごとに異なります。

録画された動画を見る教材と違い、その場で分からないことを質問できるのが特徴です。一方で、説明を聞きながら画面やノートを見る操作に慣れる必要があります。

体験時には、音声や画面の見やすさに加え、手元の答案をどう共有するか、授業外の質問に対応するかも確認しましょう。

また、学校へ提出する学習記録の作成に対応するサービスもありますが、利用するだけで出席扱いになるわけではありません。希望する場合は、在籍校への相談が必要です。

「塾で学びたいけれど、通うのは難しい」という場合は、通塾型とあわせて比較したい方法です。

⑦ 家庭教師｜1対1で内容とペースを相談する

家庭教師には、自宅に来てもらう訪問型と、画面越しに教わるオンライン型があります。オンライン型は、前項のオンライン個別指導と重なるサービスです。

「小学4年生の算数からやり直したい」「学校のワークで分からないところを聞きたい」など、必要な内容を個別に相談できます。

訪問型は、講師がノートや手元を直接見て教えられる一方、自宅に人が来ることへの負担や、訪問時間・場所の確保を考える必要があります。

1対1でも、初対面の人に質問することが難しい子どもはいます。本人が安心できる関わり方や、宿題の量を相談できるかを重視しましょう。

料金は指導料だけでなく、交通費・入会金・管理費・教材費などを確認します。また、無料体験を担当する人と、入会後の講師が同じかどうかも確認すると、期待のずれを防ぎやすくなります。

講師の交代制度がある場合は、追加費用と、新しい講師が決まるまでの対応も聞いておきましょう。

⑧ 訪問支援・学習サポーター｜通う前に、自宅で関係をつくる

自治体や民間団体によっては、支援員・相談員・学習サポーターなどが家庭を訪問する支援を行っています。

教科を教える家庭教師とは異なり、会話や遊び、生活・進路についての相談などから関係をつくる支援もあります。学習支援を含むかどうかは事業によって異なります。

外に出ることが難しく、まずは安心して話せる相手とつながりたい場合に、相談できる方法です。

ただし、本人の同意なく訪問を進めると、安心できるはずの自宅で負担を感じることもあります。初回は保護者だけで面談する、玄関先の短い挨拶から始めるなど、本人に合う導入が可能か確認してください。

自治体の教育相談窓口に「家庭訪問による支援や、学習サポーターの派遣があるか」と尋ねてみましょう。実施の有無、対象者、費用、担当者の専門性は地域や団体によって異なります。

⑨ 無料・低料金の学習支援｜費用の負担を抑えて学ぶ

自治体、社会福祉協議会、NPO、大学生の団体などが、無料または低料金で学習支援を行っている場合があります。

宿題を手伝ってもらう、分からない問題を質問する、受験や進路の相談をするなど、活動内容はさまざまです。

生活困窮者自立支援制度の「子どもの学習・生活支援事業」も、相談先の一つです。学習だけでなく、居場所づくりや進学などの支援を含みます。

ただし、すべての子どもが無条件で利用できるとは限りません。世帯の状況、学年、居住地域などの対象条件や、定員が設定されている場合があります。

「自治体名 無料 学習支援」「自治体名 子ども 学習・生活支援」で探すか、自治体の福祉窓口・社会福祉協議会に相談してみてください。

不登校中であることも伝え、昼間の利用ができるか、集団の場が難しい場合に配慮してもらえるかを確認しましょう。

⑩ 学校の教材・授業配信を使う｜自宅でも学校と学びをつなぐ

在籍校から教科書に沿ったプリントやワークを受け取り、自宅で取り組む方法です。学校によっては、端末を使った課題のやり取りや、授業のオンライン配信に対応しています。

新しい施設へ通い始めずに取り組める一方、学校の教材や同級生の授業を見ること自体がつらい場合もあります。本人の気持ちを確認しながら相談しましょう。

学校の進度に合わせた課題が難しいときは、量・難易度・期限の調整を相談できます。過去の学年の内容に戻る必要がある場合も、そのことを伝えてください。

• 課題は誰から、どのような方法で受け取るか
• 分からないところを質問できるか
• 提出方法や、取り組んだ内容の確認方法はどうするか
• 配信を見る場合、カメラ・マイクの使用が必要か

保護者が毎回教材を取りに行くことが難しい場合は、オンラインで共有できるかなど、連絡方法も相談してみましょう。

⑪ 通信教育・タブレット教材・学習アプリ｜時間を決めずに取り組む

紙の教材を使う通信教育や、タブレット教材、学習アプリは、自宅で自分のペースに合わせて取り組める方法です。

人と話す授業がまだ負担になる場合も、問題を数問解く、短い解説を見るといった始め方ができます。

ただし、教材によって学べる範囲は異なります。在籍学年の教材が毎月届く形式か、前の学年まで自由に戻れる形式かを確認しましょう。

自動で問題が出る教材でも、分からない理由を本人だけでは整理できない場合があります。質問対応、添削、保護者へのサポートなども比較したい点です。

費用は月額のほか、端末代、最低利用期間、退会時の端末代の精算などを確認してください。

無料体験や見本がある場合は、画面の刺激、音声、問題の難しさ、操作のしやすさを本人と確かめてから選ぶとよいでしょう。

⑫ 無料の学習動画・読書・図書館｜気になる内容から学ぶ

費用をかけずに始めたい場合には、無料公開されている学習動画やプリント、図書館の本なども役立ちます。

例えば「NHK for School」のような教育コンテンツは、教科やテーマに沿って動画を探せます。学校の授業を一時間分受けることが難しくても、興味のある映像を一つ見ることから始められます。

図書館では、教科に関する本だけでなく、動物、歴史、料理、仕事など、本人が知りたいテーマの本を探せます。外出が難しい場合は、地域の電子図書館や予約サービスの有無を調べる方法もあります。

ただし、図書館は個別指導の場ではありません。職員が教科を教えてくれるわけではなく、自習席や利用ルールも施設によって異なります。

本や動画で興味が広がったら、分からないところだけ学校や塾、家庭教師などに聞くという使い方もできます。

⑬ 習い事・探究・体験活動｜好きなことを通して経験を広げる

音楽、絵、スポーツ、プログラミング、料理、工作、自然体験、博物館の講座なども、学校以外で学ぶ機会です。

例えば、料理をしながら分量を量る、好きな生き物を調べて記録する、ゲームづくりのためにプログラムを試すなど、関心を入り口に知識や技能を身に付ける方法があります。

学校には通えなくても、好きな活動には参加できる場合があります。活動ごとに環境や人間関係、求められることが違うためです。

参加前には、少人数や個別の形式があるか、見学だけでもよいか、発表や大会への参加が必須かを確認しましょう。

自宅での読書、創作、家事なども学びになります。ただし、好きなことをすべて「勉強につなげよう」とすると負担になることもあります。楽しみとして続ける時間も大切にしたいところです。

補足｜教室以外の学び方や、学校を変える選択肢もある

ここまで紹介した学校外の方法に加え、「今の教室とは違う環境で学ぶ」選択肢もあります。学校外の施設とは区別して紹介します。

校内教育支援センター・別室での学習

学校の中に、教室へ入りづらい子どもが過ごせる別室や校内教育支援センターを設けている場合があります。

教室と距離を取りながら、学校の課題や授業配信を使って学べる可能性があります。ただし、担当者の配置、利用時間、教員から教わる機会は学校によって異なります。

「学校の建物には行けるが、教室へ入るのが難しい」という場合には、利用できる場所があるか尋ねてみてください。

学びの多様化学校

学びの多様化学校は、不登校の児童生徒の実態に配慮し、特別の教育課程を編成する、文部科学大臣指定の学校です。

フリースクールとは異なり、制度上の学校として学ぶ選択肢です。時間割や教育内容の工夫は学校ごとに異なります。

利用を考える場合は、対象学年、通学範囲、募集状況、転入学の条件などを確認しましょう。

転校や、卒業後の学び直し

学校との相性や人間関係が負担になっている場合は、別の学校で学ぶことについて教育委員会へ相談する方法もあります。ただし、希望だけで自由に転校できるとは限らず、手続きや条件の確認が必要です。

中学校卒業後には、通信制高校・定時制高校などの選択肢があります。また、十分に中学校で学べなかった人が学び直す夜間中学についても、対象条件に応じて相談できます。

これらは現在の学び場探しとあわせて、少し先の進路として知っておきたい方法です。

本人に合う学び場を選ぶための5つの確認点

1．今、何を求めているか

安心して過ごしたいのか、人と話したいのか、教科を教わりたいのかで、合う方法は変わります。保護者の希望と本人の希望が異なる場合も、まずは両方を整理しましょう。

2．無理なく参加できるか

外出、移動、開始時刻、人数、音、人との距離などを確認します。毎日参加する前提ではなく、週1回や短時間から始められるかも聞いてみてください。

3．必要な学習支援があるか

居場所があることと、教科を教えてもらえることは同じではありません。「自習中に質問できる」「決まった個別授業がある」など、どこまで対応してもらえるか確認します。

4．費用を含めて続けられるか

月額だけでなく、初期費用、教材・端末代、交通費、行事費などを合計します。欠席・休会・退会の条件や、利用できる助成制度も確認しましょう。

5．合わないときに相談・変更できるか

見学や体験でよく感じても、続けてみると合わないことはあります。担当者や利用頻度の変更、休会などを相談できると、始める際の負担も小さくなります。

一度選んだ場所を、ずっと使い続けなければならないわけではありません。本人の状態や目標に合わせて、学び方を変えていけます。

学校以外の学習は出席扱い・成績評価になる？

小中学生の場合、学校外の施設で受けた相談・指導や、自宅でICTなどを使って行った学習が、一定の要件のもとで指導要録上の出席扱いになる場合があります。

ただし、塾やフリースクールに通った日が、自動的に出席扱いになるわけではありません。学校が、活動内容や本人の状況、学校と家庭・施設との連携などを踏まえて判断します。

また、出席扱いと、学習成果を成績に反映することは別の仕組みです。出席扱いになったから自動的に成績が付く、あるいは出席扱いでなければ評価できない、という関係ではありません。

欠席中の学習成果を成績に反映する際には、在籍校の教育課程に照らした学習内容の適切さや、学校による学習状況の継続的な把握など、定められた要件があります。

出席扱いを希望する場合は、利用を始める前に学校と施設の両方へ相談しておくと、記録や連絡方法を整えやすくなります。

制度の詳しい内容は、次の記事で解説しています。

まとめ｜今の本人に必要な学び方を、一つずつ探そう

学校以外にも、教育支援センター、フリースクール、地域の居場所、塾、家庭教師、自宅学習など、多くの選択肢があります。

大切なのは、学校と同じ勉強を同じペースで進められるかだけで判断しないことです。

安心して過ごしたいのか、好きなことを広げたいのか、教科を学び直したいのか。今の本人の希望に合わせることで、相談先を絞りやすくなります。

教科を学び直したい気持ちがあり、一人では難しいと感じている場合には、塾・個別指導・家庭教師の具体的な内容を比べてみてください。

まずは相談や見学だけでも構いません。利用を始めた後も、本人の様子に合わせて頻度や方法を見直していきましょう。

参考資料・相談先を探すための情報

• 文部科学省「不登校児童生徒への支援の在り方について」
• 文部科学省「不登校児童生徒が欠席中に行った学習の成果に係る成績評価について」
• 文部科学省「不登校児童生徒の出席扱い・成績評価について」
• 文部科学省「学びの多様化学校について」
• 厚生労働省「生活困窮者自立支援制度」
• こども家庭庁「こども食堂などを探す」

※この記事は主に義務教育段階の小中学生を対象としています。施設の名称・活動内容・費用・利用条件は地域や運営団体によって異なります。出席扱い・成績評価は、文部科学省の通知等を踏まえて在籍校にご相談ください。高校の出席や単位認定は、小中学校とは取扱いが異なります。